平成時代はどんな時代でしたでしょうか。
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本書は、１９８９年から令和に至るまでの３０年間における経済ニュースのポイントについて解説しています。
今後の経済がどうなるかを見通すことは、未来予測だけでなく、過去の経済ニュースを把握しておくことも大切だと実感します。
３０年を振り返ってみると、今は昔とは信じられないくらいの進化があり、昔の非常識が今の常識になっています。
ということは、３０年後も今じゃ考えられないくらいの常識が想定されます。
そのため、過去の歴史を遡ることは未来の経済を予測する上で大きなヒントになると思っています。
今後の未来を想像しながら、私が本書で学んだポイントを紹介します。
消費税
９０年代前半は消費税は３%でした。
それが、９０年代後半から５%が長らく続き、２０１４年から８%、そして２０１９年には１０%まで上がりました。
今後も社会保障費維持のためには増税が必要と考えられます。
他国を見ると、高齢社会のヨーロッパ諸国は２０%代が多く、日本も徐々に増税になっていく方向が想定されます。
そうなったら、今の物価価値より将来の物価価値は上がっていくので、今から資産運用でお金を増やし将来に困らないよう構築していく方が良いですね。
コト消費
かつて物を所有することに価値を見出すモノ消費が主流でしたが、今は体験や思い出に価値を見出すコト消費にニーズがあるようです。
魅力的なデザインや機能性も大切ですが、より精神的に楽しかったと思えるような経験が重要です。
まさしく旅行やコンサートはコト消費の代表格なので、早く日常に戻って楽しみたいですね。
これらは、コロナ禍で中々動かなかった文、リバウンドで跳ね上がる時が来るのではと予想しています。
あと、サブスクリプションサービスは今後もニーズは上がっていきそうです。
トヨタは車所有者だけでなく、交通手段で使うだけの人に向けたサービスも提供する方向に変えているようです。
技術変化
A Ｉが仕事を代行することで、雇用者数が減少する可能性があります。
未来の働き方は、ＡＩを操るか・ＡＩの指示を受けるかどちらかになるかもしれません。
こうなると、格差社会というよりは、スキル格差社会という言葉が合うと思います。
デジタル技術に対応できる人材が生き残る時代、どこまでなるのかわかりませんが、ひとつ言えることは、ＡＩがどんどん従来の仕事に入り込んでいくので、技術革新には積極的に学んで対応すべきですね。
日本の人口減少
超高齢社会である日本は、人口減少で約４０年後には国内総生産が２５パーセント以上減少すると言われています。
そうなると働き口が減り、街に活気が失われ、過疎地域が増えていくとの課題があります。
こういった課題に対して国が議論を進めている状況ですが、さきほどのＡＩ代用による生産性向上に加え、定年引き上げ、外国人の積極採用など労働人口の確保がこれからも必要になると思います。
今後すること
今後起こりうる未来に向けて、できることは今から実施していきたいと思いました。
今後予期できない変化も多いと思いますが、過去の歴史は繰り返すとの定説もあるので、しっかり学んで準備しておいた方が良いと思いました。